各種制度と福利厚生｜採用情報｜NTTデータソフィア株式会社

社員の成長は会社の成長であると考え、人財の育成に力を注いでいます。会社が行う各種教育訓練と、社員が自ら行う自己啓発による能力開発全般の活動を軸とし、次の3つの要素で育成カリキュラムを構成しています。

入社後4ヶ月間でヒューマンスキルやシステム開発の基本的な知識を習得します。配属後はOJTと、オープン系およびホスト系の実践的な研修を通じ、更なるシステム開発力の向上を目指します。

自己啓発

情報処理技術者試験合格に向けた支援

基本情報処理技術者の資格など、内定期間中の通信講座だけでなく、業務で必要となる資格取得を支援し、社内研修等を実施しています。会社が推奨する資格を取得した場合には、一時金として奨励金が支給されます。

【対象資格一例】
情報処理技術者／ベンダー認定資格／銀行業務検定　など
※最大で20万円の奨励金を支給

「システム開発力・業務知識・ビジネスマインド」の向上を目的とした研修を用意しています。
その中でも特徴的な研修と、各キャリアに求められる役割をご紹介します。

若手層の特徴的な研修

オープン系実践研修

オープン系システム開発の知識を身につけるため、基本的な設計手法・開発手順について学びます。
その後、設計～試験に必要な技術・開発手法を、実践的な研修を通じて習得します。
最後に研修の集大成として、オープン系開発の実践的な演習を実施します。

中堅層の特徴的な研修

銀行実務トレーニー

入社4年目以降は、実際に銀行の店舗で4カ月間、銀行員として働くことができる、「銀行実務トレーニー」制度があります。
実際に銀行業務を行うことで「使う人の立場」を理解し、真のニーズを汲み取り、その後のシステム開発に活かすという、ソフィア独自の取り組みです。

管理職層の特徴的な研修

イクボス研修

イクボスとは、社員のワークライフバランス(仕事と私生活の両立)を考え、その人のキャリアと人生を応援しながら、組織の業績も保ちつつ、自らも仕事と私生活を楽しむことができる上司(経営者・管理職)のことです。
自分と組織がともに成長し、チーム力を高めるためイクボス的マネジメントの活かし方を実践するヒントを得る内容です。

一人ひとりの自己改革により、組織全体を活性化させる取り組みとして、セルフイノベーション制度を導入しています。
AI、IoT等デジタル技術の習得や地域貢献、ボランティア活動、銀行との意見交換会の企画＆実施、異業種交流会企画＆実施など、社員が自ら意欲的に企画し取り組んでいます。

PICK UP

制度活用者の声

セルフイノベーションで何をしようかと考える過程で、世の中の動向への感度が高まった。
普段の自分なら好んで選ばないようなテーマにもあえて踏み込み、視野を広げることができた！
普段の業務から離れ、リフレッシュしながら、自身の能力向上のために活動が出来ることは非常に有意義だと感じる。

妊娠時

病気休暇

妊娠による体調不良で勤務が困難な場合には、病気休暇の取得が可能
妊産婦健診等
- 妊娠がわかったら人事に連絡し、人事から産休・育休スケジュールの案内を受ける
- 妊娠中に保健指導または健康診査を受診する場合、勤務時間中に受診が可能

産休

出産休暇

産前出産日を含んで6週間（多胎妊娠の場合は14週間）、産後は8週間の休暇を取得
パートナー出産休暇

パートナーが出産した場合2日間の休暇を取得可能
産休前面談

人事より産休と復職についての説明を受け、疑問や不安を解消することができる

育児休職

育児休職

子どもが満3歳になるまで休職が可能
復帰時面談

本人：
復職前に子どもや自分自身の状況を説明し、上司に配慮をお願いしたいことがあれば伝える

上司：
職場の状況や担当業務の内容を説明し、復職前の不安の解消と、今後期待する事を伝える

復帰

育児短時間勤務

それぞれの住居や働き方に合わせ、子どもが小学校を卒業するまでの期間、4,5,6,7時間の短時間での勤務を選択することが可能
育児フレックス勤務

子どもが小学校を卒業するまでの期間、フレックスでの勤務が可能
（コアタイム：10:00～15:00）
育児時差勤務

子どもが小学校を卒業するまでの期間、始業時刻を繰り下げ、または繰り上げ、時差で勤務が可能
看護休暇

看護等が必要になり勤務できない場合、看護休暇が取得できる
再採用

パートナーの転勤等によりやむを得ず退職した場合、やむを得ぬ理由が解除したときに、再採用を申し出る事ができる
積立休暇

前年度に消化しきれなかった年次有給休暇を、積立休暇として積み立て可
積立てた休暇は家族の介護、ボランティア、出産、子の学校行事の参加等に使用することができる
育児時間

生後満1年に達しない生児を育てる女性は、1回30分を1日2回、休憩の時間のほかに勤務時間中において育児時間を取得可

19時以降

残業禁止

総労働時間削減運動

年度ごとに全社共通の目標総労働時間を設定し年度計画をたてる

19時以降の残業を禁止し、残業する場合は事前申請の徹底
年間平均休暇取得

15.0日

（2022年度実績）

休暇取得促進運動

年度ごとに全社共通の年次休暇目標取得日数を設定

各部署で年間計画を策定し、計画的に年次休暇を取得
家賃補助

単身者：25,000円／月

既婚者：50,000円／月

賃貸住宅の家賃補助を年齢の制限なく支給
住宅手当

15,000円／月

住宅を保有した場合、年齢の制限なく住宅手当を支給
結婚祝い金

10,000円

社員が結婚した場合、結婚祝い金を支給
出産祝い金

20,000円／人

社員、又はパートナーが出産した場合、出産祝い金を支給
（ただし、当事者が共に社員の場合は、1家族として支給）
次世代育成手当

10,000円／月

子どもが小学校に入学するまで、次世代育成手当を支給
昼食手当

4,000円／月

食事代の補助として昼食手当を支給
入社3年以内の定着率

88.5％

（2022年度実績）

離職率の低下を目指した取り組み

社員満足度向上のためのプロジェクトチーム活動

職場改善活動（NEWS活動）

保健師相談、社内カウンセラー（臨床心理士）などの各種相談窓口の充実

管理職向けマネジメント研修（メンタルヘルスのラインケア、ダイバーシティ、マネジメント等）

定期的な人事面談
目黒事業所配属

100％

2017年度～2022年度の新入社員配属は100％目黒事業所（五反田含む）